【人口減少と高齢化率】

生産年齢人口の低下、高齢化率の情報のグラフより、今後の労働力人口が増えない事がわかります。その為にこれからの戦力として期待される女性、若者、高齢者の働き方を考える必要があります。

【女性の就業率と正規雇用率】

女性の就業率と正規雇用率(M字カーブとL字カーブ)

女性の就業率を表すＭ字カーブは解消されていますが、正規雇用率はは20代後半から下がっておりＬ字カーブは右肩下がりとなっています。
女性のライフスタイルに合わせた仕事の継続が難しい事も要因の一つとなります。
今後、同一労働同一賃金になり解消されることもありますが、スキルや能力を発揮できる為の働く場所や環境を整える事で解決できることがあると考えます。

【共働き世帯の増加】

【備考】
1.昭和55年から平成13年までは総務庁「総動力調査特別調査」(各年2月。ただし、昭和55年から57年は各年3月)、平成14年以降は総務省「労働力調査(詳細集計)」より作成。「労働力調査特別調査」と「労働力調査(詳細集計)」とでは、調査方法、調査年月等が相違することから、時系列比較には注意を要する。
2.「男性雇用者と無業の妻から成る世帯」とは、夫が非農林業雇用者で、妻が非就業者(非労働力人口及び完全失業者)の世帯。
3.「雇用者の共働き世帯」とは、夫婦共に非農林業雇用者(非正規の職員・従業員を含む)の世帯
4.平成22年及び23年の値(白抜き表示)は、岩手県、宮城県及び福島県を除く全国の結果。

ワークライフバランスにおいて、何も対策をしない場合と、対策をしている場合では、生産性に2倍以上の差となっています。

【労働生産性の国際比較　（公益財団法人日本生産性本部データ）】

OECD加盟諸国の1人あたりGDP（左） 労働生産性（右）(2019年/37ヵ国比較)

これらは高齢者や女性などの短時間労働者の雇用が増加していることに関連して、日本の平均労働時間が減少傾向にあることが背景にある。増加傾向が続くこのような短時間で働く人々とフルタイムで働く人々を同じ「就業者1人」として労働生産性をみると、1人当たりでみた労働生産性を他国と同じペースで上昇させることが難しくなっています。

【日本の課題とジェンダーギャップ】

ジェンダーギャップを埋める目標を掲げてはいますがなかなか実行出来ない状況となっています。
このままでは労働生産性を上げる事につながらず、女性活躍推進が求められます。

女性が活躍できる働き方を促進するためには、全社的な理解と意識の共有が必要です。
どのように企業、女性、男性それぞれにメリットがあるか、しっかりと理解していく必要があります。
マーレではスモールステップから始め、改良・定着までのサポートを行います