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SDGsについて

SDGsは2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193か国が2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた国際社会共通の目標です。2030年の世界を変え、その先の未来に引き継いでいくためには、SDGsを特別なものとしてではなく、「自分ごと」として捉え、それぞれの活動、生活の中に浸透させていくことが大切とされています。
マーレでは以下の3つの持続可能な開発目標を支援しています。

SDGs×新しい働き方

女性が働きやすい環境は全ての人が働きやすい環境といえます。持続可能な新しい働き方を実践する企業、人にフォーカスしお話を伺いました。

SDGs×テレワーク

時間や場所にしばられずに働くことができるテレワークは、働き方の選択肢を増やす大きな打ち手です。働く側にとっては、労働条件の改善、働きがいの向上、企業側にとっては人材確保、経済成長につながっていきます。
結婚や出産、育児などのライフイベントがあっても優秀な女性社員に働きがいを感じながらキャリアを持続するという女性活躍にもつながります。
テレワークは、起こらないとは言い切れない天災や災害対策にもなり、経済成長を持続させるために必要項目となります。
マーレでは持続可能な働き⽅を進める上で、テレワーク環境を整えることが重要だと考えています。
そのための具体的な取り組みや進め⽅のサポートをしています。

生産性が上がるテレワーク導入

テレワーク

ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。また、テレワークは、ワークライフバランスの実現、人口減少時代における労働力人口の確保、地域の活性化などへも寄与する、働き方改革実現の切り札となる働き方でもあります。

テレワークが企業にもたらすメリット

生産性の向上
社員満足度の向上
交通費、オフィスコスト削減
育児・介護による離職防止
業務書類電子化
多様な人材の確保
企業イメージの向上
災害時の事業継続
感染拡大時の事業継続

テレワークと働き方改革

育児・介護の両立、子育てしやすい環境
通勤時間を有効に活用し、ライフの時間が増え、働きやすい環境が整う
柔軟な働き方でスキルアップなど自分を磨く時間がとれる
自宅にいながら通常の営業活動と同じように営業ができる

出典:厚⽣労働省 「テレワークではじめる働き⽅改⾰」 P47より

成立からなかなか進まなかった働き方改革は、コロナウイルス(COVID-19)により、強制的に対応しなくてはならない環境となりました。

2020年5月1日、厚生労働省が発表した「働き方のスタイル」に、テレワーク、ローテーション勤務、時差通勤について記載されている事もあり、一気に加速しそうです。今後は、感染リスク、災害リスクに備えた非常時の対応として、社員がオフィスに出社せずとも『事業をストップせずに継続して行う体制づくり』が必須です。

テレワーク導入時に気をつけたいこと

テレワークは、業務とプライベートの時間の区切りがわからなくなりがちです。社内の規則の取り決めとしてテレワークのあり方や勤怠管理方法などを決めておくことも重要です。

(参考)厚生労働省のガイドライン
「情報通信技術を利用した事業場外勤務(テレワーク)の適切な導入及び実施のためのガイドライン」|厚生労働省

さらに最も気になる事として、セキュリティが挙げられます。

個人情報保護法は3年に1度見直しがあり、使用する機器をしっかり管理したうえで情報漏洩に繋がらないようにすることが大切です。

(参考)総務省の「テレワークセキュリティガイドライン」「テレワークセキュリティガイドライン」|総務省

テレワークは「健康」ですか

現在、コロナウイルス感染症の影響によりテレワークシステム導入の必要性は、今後も高まっていくものと思われます。

しかし、テレワークの拡大によりサイバー攻撃の危険性も高まってまいります。

うちには関係ないと思っていても、いつのまにかウイルス対策ソフトで駆除できない未知のウイルスがパソコンに感染したり、社内のファイアーウォールやUTMをすり抜ける未知の不正通信が入り込んだりしていると、情報漏えいや多額の賠償請求などにつながりかねません。

定期的に健康診断を受けるように、家財に保険をかけるように、大切な社内の知財を守りましょう。

セキュリティドクターが1カ月無料診断受付中

パソコンのウイルス感染や不正なプログラムの有無を1カ月間無料でチェックし、診断書をご提出します。

個々のパソコンのセキュリティ状態を診断し、リスクを”可視化”することで、今後どのような対策が必要なのかわかります。

安全性とコストを重視したテレワークシステム

テレワークシステム導入には会社の規模やコスト、業務内容などから最適なものを選択する必要があります。お悩み事がございましたら是非、弊社までお気軽にご相談ください。豊富な情報や知識からお客様に最適なご提案をいたします。

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